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【終了】10/12追記《10/21:ネット中継有》「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」官民ワークショップに代表藤沢が登壇します

このたび、10月19日〜23日に京都および東京都内各所にて開催されます、国際会議「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」(主催:文部科学省)のうち、21日に開催されます「官民ワークショップ」セッションにおきまして、代表理事 藤沢烈がパネリストの一員として登壇しますので、お知らせいたします。
あいにく一般公開イベントではございませんが、当日のようすは主催者よりインターネット配信予定とのことですので、みなさまぜひご視聴ください。

登壇予定のセッション

◆テーマ:
サーキュラーエコノミーがもたらす経済成長 地方創生実現への切り札 Building a Human-Centered Economy
◆日時:
2016年 10月 21日(金) 12:45〜13:45
◆概要:
製品、ノウハウ、人材、設備等、企業が持つ、あらゆる資産をフルに「稼働」させて収益成長を図るサーキュラーエコノミーの考え方は、地域経済の成長を通じた地方創生の起爆剤になりうる。そのためには地域の中の産学官のそれぞれが持つ資産の相互活用を可能とするエコシステム、リキッド・ワークフォース(適時適材適所)を実現する新たな雇用形態、IoTを含むデジタルテクノロジーのプラットフォーム等がカギとなる。課題と解決のアプローチについて世界の具体例を引き、議論する。
◆パネリスト:
山本幸三氏 内閣府特命担当大臣(地方創生、規制改革)
セシール・ヴァン・オッペン氏 Copper8共同創設者
川鍋一郎氏 日本交通株式会社代表取締役会長
ピーター・レイシー氏 アクセンチュア・ストラテジーサステナビリティサービスグループグローバル・マネジング・ディレクター
藤沢烈 一般社団法人RCF 代表理事
【2016.10.12追記しました】
◆インターネット配信について
当日「日経チャンネル」で生中継(ストリーミング)されるほか、アーカイブ動画も後日「日経チャンネル」および「文部科学省YouTubeチャンネル」にて閲覧いただけます。
日経チャンネル http://channel.nikkei.co.jp/
生中継、およびアーカイブ映像(2016年11月上旬から12月末まで)
文部科学省YouTubeチャンネル https://www.youtube.com/user/mextchannel
アーカイブ映像のみ(2016年11月上旬から無期限)

「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」とは

公式サイトはこちら
「ラグビーワールドカップ(W杯)」や「東京オリンピック・パラリンピック」、「関西ワールドマスターズゲームズ」など2019年から2021年にかけて日本で開催されるスポーツの国際大会を契機に、日本をさらに元気にし、世界への発信を増やしていくための機運づくりの「スポーツと文化をテーマとした国際会議」です。
キャッチフレーズは「All Together」。
主催者である文部科学省は、スポーツGDP(国内総生産)や文化GDPという新たな言葉を提唱し、スポーツや文化そのものの産業化も目指しています。また、政府各省との連携、様々な産業を代表する企業の皆様との連携を通じて、新たな産業を創発するようなイノベーションやビジネスチャンスが生まれる場となることも目指しています。
ダボス会議を主催する世界経済フォーラムの協力を得て、500人を超える世界の各界のリーダーの参加も決定しています。日本が持つ強みを元に世界課題の解決や新たな産業創造の可能性を議論します。

「官民ワークショップ」について

官民ワークショップ セッション一覧
ダボス会議を主催する世界経済フォーラムと日本政府が連携し、新たなライフスタイル、健康長寿社会へのアプローチ、若年世代の新たな価値観、過去のトレンドからは到底予想できない破壊的技術革新などをテーマに、約25のセッションにリーダーが集い、世界の未来を議論します。
世界経済フォーラムのコミュニティに属するグローバル企業経営者、ヤング・グローバル・リーダーズ、テクノロジーパイオニアなど、60を超える国々からビジネス、政府、市民社会を代表するリーダーが300名以上参加し、日本からの参加者と併せて600名以上が集います。

  • 2020年に向けて日本が世界をリードするために、取り組むべきことは何か
  • 世界的に消費者の行動やニーズを変えつつある新たなデジタルプラットフォーム、文化、ライフスタイルなどに、いかに適応していくか
  • クリエイティブインダストリーの変容から何を学ぶことができるか
  • ソフトパワーに基づく新しい経済・文化のエコシステムがもたらす可能性とは何か
  • 最先端の再生医療やロボット技術が、いかにして社会実装されるべきか
  • 長寿社会における財政、労働、金融、新産業などは、いかなる変化を起こすか
  • スポーツ産業と他産業との融合は、どのようなビジネス機会の創出につながるか

本件に関するお問い合わせ

一般社団法人RCF 広報担当 pr@rcf.co.jp

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