2017年11月28日 【定員15名・参加費無料】12月16日-17日(土日)開催: 「まちづくりの課題を事業で解決する」第3回FVC現地視察ツアー 〜山口揚平氏・佐別当隆志氏が同行!〜
2017年10月31日 《11/21・要申込》「日本最大のフロンティア・福島で起業する」第3回FVCミートアップ! 山口揚平氏・佐別当隆志氏が登壇!
2017年10月25日 《11/8・無料・要申込》【東京・渋谷開催】求むプロ人材、東北の水産・観光 試食付き交流イベント~いま地域の水産業・観光業で求められる経営・マーケティング力とは~
2017年10月18日 《10/23・札幌開催》自治体の景観まちづくりの技術支援に関するセミナーに弊団体 山本が登壇します
(追記あり)《10/25 無料説明会あり》東京工業大学 スタートアップデザインコース2期(17年11月〜18年3月)に代表 藤沢が登壇します
2017年10月3日 《10/23開催・要申込》シェアリングエコノミーがもたらす地方と都会/海外の新たな可能性「共創イノベーションセミナー」
2017年10月2日 復興庁「新しい東北」復興・創生顕彰、応募受付中!(〆切11月30日)
2017年09月27日 【残り2名!】10月7・8日開催:食・農・観光「地域資源を活かした起業」を考える〜福島県川内村・田村市現地視察ツアー〜
2017年08月31日 【9/19・参加無料 】「日本最大のフロンティアから、社会を動かす」第2回FVCミートアップ ~ユーグレナ出雲社長が語る、起業・地域事業の成功要因とは?~
2017年08月11日 【盛岡開催】《8月19日(土)》「オールスター漁師ディナー in 盛岡」

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2017年12月11日 NPOは「慈善活動の場」から「一般企業と遜色のない、キャリアアップの場」へ。進化を示す3つの数字【一般社団法人RCFメールマガジン2017年12月号】
2017年12月7日 新公益連盟、「ソーシャルセクター組織実態調査2017」を発表〜平均年収は383万円、独り立ち時期は「2.7年」。NPOは「慈善活動の場」から「一般企業と遜色のない、キャリアアップの場」へ〜
2017年12月1日 東京都立西高校にて生徒向けに講演を行いました
2017年11月28日 【定員15名・参加費無料】12月16日-17日(土日)開催: 「まちづくりの課題を事業で解決する」第3回FVC現地視察ツアー 〜山口揚平氏・佐別当隆志氏が同行!〜
2017年11月13日 第3回共創イノベーションセミナーレポート「個から始まる、人が主役のシェアリングエコノミーが地域を変える」【一般社団法人RCFメールマガジン2017年11月号】
第3回共創イノベーションセミナーレポート ーシェアリングエコノミーの可能性と釜石での取り組み、実現に向けた「非市場戦略」ー
2017年10月25日 《11/8・無料・要申込》【東京・渋谷開催】求むプロ人材、東北の水産・観光 試食付き交流イベント~いま地域の水産業・観光業で求められる経営・マーケティング力とは~
2017年09月22日 【9月25日締切!】食・農・観光「地域資源を活かした起業」を考える。福島県川内村・田村市現地視察ツアー【一般社団法人RCFメールマガジン号外】
2017年09月12日 【9月19日開催・参加無料】ユーグレナ出雲社長が語る、起業・地域事業の成功要因とは?第2回FVCミートアップ参加者募集【一般社団法人RCFメールマガジン2017年9月号】
2017年09月4日 RCFの社会事業コーディネーターインタビュー:釜石と東京。若者と大人。間(はざま)から、現地で主役を支える。向野修得

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2017年12月5日 12月3日「NHKマイあさラジオ サンデーエッセー」に代表藤沢が出演しました
2017年12月1日 セクターを超え、社会のために働く。 “Mr.復興”が語る、東北での経験を日本全国へ、そして世界へ(Mugendai)
2017年11月13日 3.11後、東北の水産・観光業はどう変わった?「震災前に戻るのはやめようと思った」―求められる経営力とは(キャリコネニュース)
即戦力求め阿部長ら参加  都内で採用イベント 東北の水産と観光に特化(みなと新聞)
2017年10月27日 岩手発「ヒトとモノの新たな潮流による地方創生」(オルタナオンライン)
2017年10月13日 土のひと✕風のひと 「七尾まちなかの未来を語る」(のと共栄信用金庫「にんじん通信2017」)
起業で被災地貢献へ 福島・田村、川内で視察ツアー(福島民友新聞)
2017年10月10日 福島沿岸で2017年に起きている大転換の実態(東洋経済オンライン)
2017年09月22日 開拓者の黒衣、釜援隊 事業者つなぎ「変化」を後押し(復興釜石新聞)
2017年09月14日 水産・観光の人材 被災3県に仲介 復興支援団体など (日本経済新聞)

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